【2025年最新】国内主要OTAの手数料比較｜宿泊施設が知っておくべき利益のカラクリ

宿泊施設の集客に欠かせないOTA（オンライン旅行代理店）。「じゃらん」「楽天トラベル」【2025年最新】国内主要OTAの手数料比較｜宿泊施設が知っておくべき利益のカラクリ

宿泊施設の集客に欠かせないOTA（オンライン旅行代理店）。「じゃらん」「楽天トラベル」「Booking.com」「Airbnb」などに掲載することで、幅広いユーザー層にアプローチできますが、見逃せないのが“手数料”による利益圧迫です。

この記事では、国内で主要なOTAの手数料率や特徴を比較し、「どのOTAに掲載すべきか？」「自社予約とのバランスはどうとるべきか？」という視点から、宿泊施設運営者に役立つ情報をまとめます。

OTAとは？手数料の仕組みをまず理解しよう

OTA（Online Travel Agent）は、宿泊施設に代わって集客・販売・決済を担うプラットフォームです。代表的な国内OTAには以下があります：

楽天トラベル
じゃらんnet
ヤフートラベル
一休.com
Booking.com
Agoda
Airbnb

宿泊施設は、OTAを通じて宿泊予約が入ると、予約成立金額に対して一定の手数料（販売手数料）を支払います。
この手数料率はOTAによって異なり、10%〜20%前後が一般的です。広告オプションやランクアップ機能を利用すると、実質的な手数料はさらに高くなる場合もあります。

国内主要OTAの手数料比較一覧（2025年時点）

OTA名	手数料率（目安）	備考・特徴
楽天トラベル	約13〜15%	通常プラン13%。ポイント施策やランキングUPで追加。
じゃらんnet	約10〜13%	基本10%。キャンペーン参加で変動あり。
Yahoo!トラベル	約10〜12%	実質一休.comと統合。PayPayとの連携強み。
一休.com	約15〜18%	高級施設向け。プランや地域で変動。
Booking.com	約15〜20%	世界最大級。日本語サポートあり。
Agoda	約15〜20%	東南アジアに強い。料金調整に注意。
Airbnb	約3〜15%	手数料体系が2種：ホスト負担型と分担型。民泊・一棟貸しに強い。

※上記は業界内ヒアリングを元にした参考値です。契約条件や時期により異なるため、詳細は各OTAに確認を。

Airbnbの特徴と手数料の考え方

Airbnbは、一棟貸し・古民家・ヴィラ・民泊といった滞在体験型施設に強みを持つOTAです。
国内でもインバウンド回復に伴い、掲載施設数・利用者数ともに拡大しています。

手数料体系は以下の2種類：

ホスト一括負担型：手数料14〜16%（ゲストには課金なし）
ホスト・ゲスト分担型：ホスト：約3%、ゲスト：約12%

施設のカテゴリや地域、アカウント設定によって異なるため、掲載前に手数料体系を確認することが重要です。

手数料だけで選ぶのは危険？考慮すべき3つの視点

1. 集客力・予約数の期待値

手数料が安くても「予約が入らない」OTAでは意味がありません。自施設のターゲット層とOTAのユーザー層が一致しているかを見極めましょう。

2. ブランドや価格のコントロール

高価格帯の施設なら一休.com、ファミリー層狙いならじゃらん、というように、OTAの特徴に応じた選定が必要です。

3. 自社予約とのバランス

「手数料が高すぎる」と感じたら、自社予約比率を見直すタイミングです。
株式会社Archでは、自社予約比率58％を実現した宿泊施設の成功事例もあります。

自社予約比率を高め、手数料コストを抑えるには？

自社サイトの予約導線改善（UI/UX）
自社限定プランや特典の提供
SNSやGoogleマップからの直接流入を強化
メルマガ・LINEなどでリピート予約を促進

OTAで集客し、自社チャネルで利益を確保する、という流れをつくるのが理想です。

まとめ｜OTA手数料は「費用」ではなく「戦略」

OTAの手数料は、一見すると「高いコスト」に思えますが、戦略的に活用すれば集客の武器になります。

手数料が安いからといって安易に選ばない
自社予約の動線を確保する
OTAごとの契約・掲載条件を定期的に見直す

これらを徹底することで、OTAを“コスト”ではなく、“利益を生み出すチャネル”に変えていきましょう。

株式会社Archは、宿泊施設の利益最大化を支援します

私たち株式会社Archでは、宿泊施設専門のWeb制作・ブランディング・運営支援を行っています。
OTA戦略の見直しから自社サイトの改善まで、収益改善に直結する提案が可能です。

「OTAの手数料が負担になっている」
「もっと自社予約を増やしたい」
そんなお悩みがあれば、お気軽にご相談ください。

書いた人

株式会社Arch
代表取締役柴田敬介

1985年兵庫県生まれ。京都工芸繊維大学・造形工学科卒。建築専攻。
新卒でSMBC日興証券株式会社に入社。コンサルタントとして勤務。社内表彰を多数獲得し最年少管理職（当時）に。5年の勤務の後に起業。
2013年、株式会社XS創業。代表取締役就任。Web開発、地方創生ビジネスなどを展開。地方創生では、全国の道の駅グルメNo.1を決定するグルメグランプリを10万人規模で開催。当事業を讀賣テレビ放送株式会社に事業譲渡。
2017年、民泊事業を行う株式会社グランドゥースをAPAMAN株式会社とジョイントベンチャーにて創業。代表取締役就任。その後丸紅株式会社から出資を受け同社の持分法適用会社となる。創業3年で売上13億円、1000以上の施設を運営し、国内最大規模の民泊運営会社となる。AirbnbのBest Contributor Awardを獲得。東証への株式上場を控えていたものの、コロナウィルス蔓延に伴い事業縮小を余儀なくされる。
2023年、これまで培ってきたビジネス開発、ブランディング、Webデザイン、広告などの知見を元に、宿泊施設のブランディング、運営事業を行う当社を立ち上げ、代表取締役就任。