
ホテルのホームページは、宿泊予約だけでなく「ブランドの顔」としての役割を果たしています。どのタイミングでリニューアルをすべきか、どこまで改善すれば効果が出るのか——経営者の意思決定に役立つポイントを整理しました。
ホームページをリニューアルすべき“タイミング”
以下の項目に1つでも当てはまれば、リニューアルを検討すべきサインです。理想は繁忙期の直前ではなく、繁忙期が終わった直後〜閑散期に着手し、次の繁忙期に間に合わせるスケジュールです。
- サイト公開から3年以上経過している
- スマホでの表示や操作性に不具合がある
- OTA経由の予約が8割以上を占めている
- Google検索で自社サイトが上位に表示されない
- 外国人宿泊客が増えているのに多言語対応していない
- 写真やプラン内容が古く、施設の現状と合っていない
- 予約導線が分かりづらく、直予約が伸びない
- SNSや口コミとの連動ができていない
リニューアルチェックリスト
現状を整理するためのチェックリストです。該当する項目が多いほど、早期のリニューアルが効果的です。
- デザインが古く、ブランドイメージと合っていない
- スマホ対応が不十分で操作性が悪い
- 写真が古く、魅力を十分に伝えられていない
- 予約導線が複雑で、離脱率が高い
- 多言語対応や海外向け情報が不足している
- SEOが弱く、検索流入が伸びない
- PMSや予約システムと十分に連携できていない
- SNS・口コミとの連動がなく、発信が分断されている
- 更新・分析体制が整っておらず改善できていない
リニューアル時期診断
- STEP1:運営数値の棚卸し
稼働率・予約経路・リピート率・OTA比率を確認。OTA比率が8割以上なら直予約強化が必要=リニューアル要検討。 - STEP2:サイト機能の現状把握
スマホ対応、ページ速度、予約導線、SEO、写真の更新状況を確認。3年以上大規模更新がない場合はリニューアル推奨。 - STEP3:季節スケジュールの最適化
繁忙期直前の改修は避け、閑散期から6か月前後の準備を開始するのが理想。
失敗しないための進め方
- 目的の明確化:「直予約率を上げたい」「ブランドを伝えたい」など、目的を明確に定義する。
- 競合・市場の分析:同エリア・同価格帯のサイト構成や導線を分析し、差別化ポイントを設計。
- ブランド再設計:ホテルの世界観・ターゲット・体験価値を明確化し、全ページで一貫した表現へ。→ Branding
- SEO/MEOの同時対策:情報設計・内部構造・ローカル最適化を初期段階から組み込む。→ SEO MEO AIO
- SNS連携:写真・動画で体験価値を伝え、SNS経由での流入を強化。→ SNSマーケティング
- 運用前提の設計:誰でも更新できるCMS構築、更新フロー、KPI計測体制を整備。→ Web Creation
Archが提案する“リニューアル成功パッケージ”
株式会社Archでは、ホテル・旅館・ヴィラなど宿泊施設に特化したWEBリニューアルを提供しています。ブランディングから撮影、SEO、PMS連携、SNS運用まで一気通貫で支援可能です。
- 宿泊施設運営で培った実務ノウハウを反映(1000施設超の運営実績)
- 直予約率向上に直結する情報設計・導線設計
- 写真・動画ディレクション/多言語/API連携まで対応
サービス詳細:Web Creation / 運営支援:Management
まとめ
ホームページの刷新は「デザイン変更」ではなく「収益構造の再設計」です。閑散期から計画的に進め、ブランド体験と予約導線を磨くことが競合との差を生みます。まずは現状を整理し、最適なリニューアル計画をご提案します。
書いた人

株式会社Arch
代表取締役 柴田敬介
1985年兵庫県生まれ。京都工芸繊維大学・造形工学科卒。建築専攻。
新卒でSMBC日興証券株式会社に入社。コンサルタントとして勤務。社内表彰を多数獲得し最年少管理職(当時)に。5年の勤務の後に起業。
2013年、株式会社XS創業。代表取締役就任。Web開発、地方創生ビジネスなどを展開。地方創生では、全国の道の駅グルメNo.1を決定するグルメグランプリを10万人規模で開催。当事業を讀賣テレビ放送株式会社に事業譲渡。
2017年、民泊事業を行う株式会社グランドゥースをAPAMAN株式会社とジョイントベンチャーにて創業。代表取締役就任。その後丸紅株式会社から出資を受け同社の持分法適用会社となる。創業3年で売上13億円、1000以上の施設を運営し、国内最大規模の民泊運営会社となる。AirbnbのBest Contributor Awardを獲得。東証への株式上場を控えていたものの、コロナウィルス蔓延に伴い事業縮小を余儀なくされる。
2023年、これまで培ってきたビジネス開発、ブランディング、Webデザイン、広告などの知見を元に、宿泊施設のブランディング、運営事業を行う当社を立ち上げ、代表取締役就任。