Category: Branding | Hotel Management
Author: Shibata
Date: 2025.09.26
「OTA手数料の負担が大きい…」「もっと公式サイトから予約を獲得したい」
そう考える宿泊施設オーナー・運営者の方は年々増えています。
実際、自社予約を強化することで、利益率は10〜20%以上改善することも珍しくありません。
この記事では、自社予約率を高めるために宿泊施設が取り組むべき6つの具体策を、実例とともに解説します。
これに対し、自社予約では：
自社予約の比率を高めることは、施設の経営安定・ブランディング強化に直結します。
自社予約の最大のハードルは「予約のしづらさ」です。
「使いやすく、迷わず予約できる設計」が、離脱を防ぎ予約数を増やす鍵となります。
OTAと同じ内容・価格では、ユーザーにとって「公式から予約する理由」がありません。
そこで、自社サイト限定で以下のような特典を用意するのが有効です：
「このサイトから予約した方が得」と思わせることが重要です。
Instagram・LINE・Facebookなどを活用している施設は多いですが、予約ページとの導線設計が弱いままのケースも多く見られます。
以下の点を見直しましょう：
Googleマップで施設を探すユーザーは年々増加しています。
そのため、Googleビジネスプロフィールの整備も欠かせません。
「地名＋宿」で検索したユーザーを自社サイトに誘導する仕組みを整えましょう。
一度宿泊してくれた方に、次回も選んでもらえる仕組みをつくることが、自社予約率アップの近道です。
LINE公式アカウントやメールを通じて、
などを届けることで、OTAを介さずにリピーターとの関係構築が可能になります。
「施設名＋エリア名」で検索されたときに、OTAよりも上位に自社サイトが表示されることが重要です。
以下のような施策が効果的です：
株式会社Archでは、ヴィラ・ホテル・旅館・民泊など様々な宿泊施設のWeb支援を行っており、以下のような成果を出しています：
単なる制作ではなく、「予約される導線」を設計することがArchの強みです。
OTAだけに頼らない集客を実現するには、
を丁寧に整えていくことが不可欠です。
こうした取り組みを積み重ねることで、自社予約が“安定した収益源”になる未来は、必ず実現できます。
株式会社Archでは、宿泊施設専門のブランディング・Web制作・予約導線設計・SNS運用をワンストップで提供しています。
「OTA依存を減らしたい」「自社予約で利益を最大化したい」とお考えの方は、ぜひ一度ご相談ください。
株式会社Arch
代表取締役 柴田敬介
1985年兵庫県生まれ。京都工芸繊維大学・造形工学科卒。建築専攻。
新卒でSMBC日興証券株式会社に入社。コンサルタントとして勤務。社内表彰を多数獲得し最年少管理職（当時）に。5年の勤務の後に起業。
2013年、株式会社XS創業。代表取締役就任。Web開発、地方創生ビジネスなどを展開。地方創生では、全国の道の駅グルメNo.1を決定するグルメグランプリを10万人規模で開催。当事業を讀賣テレビ放送株式会社に事業譲渡。
2017年、民泊事業を行う株式会社グランドゥースをAPAMAN株式会社とジョイントベンチャーにて創業。代表取締役就任。その後丸紅株式会社から出資を受け同社の持分法適用会社となる。創業3年で売上13億円、1000以上の施設を運営し、国内最大規模の民泊運営会社となる。AirbnbのBest Contributor Awardを獲得。東証への株式上場を控えていたものの、コロナウィルス蔓延に伴い事業縮小を余儀なくされる。
2023年、これまで培ってきたビジネス開発、ブランディング、Webデザイン、広告などの知見を元に、宿泊施設のブランディング、運営事業を行う当社を立ち上げ、代表取締役就任。
宿泊施設のブランディング、OTA関連施策、マーケティング、各種制作から施設運営まで幅広く対応可能です。
お気軽にお問い合わせくださいませ。
