Category: Branding | Hotel Management
Author: Shibata
Date: 2025.10.03
宿泊施設の集客は、「OTAに掲載すれば終わり」ではありません。
競争が激化する今、OTA依存から脱却し、自力で集客・予約を生むためのマーケティング施策が求められています。
この記事では、ホテル・旅館・民泊・ヴィラなど宿泊施設全般に活用できるマーケティング施策を10個に絞ってご紹介します。
まず最も基本かつ重要なのが、自社サイトを“予約される構造”にすることです。
どんなマーケティング施策も、最後の予約導線が整っていなければ効果は半減します。
「地域名＋ホテル」で検索される時代。Googleマップ上で上位表示されることで、無料で集客できる導線が手に入ります。
特に若年層は「検索よりSNS」で宿を探す時代。ビジュアルの統一感・ストーリー設計・ハッシュタグ活用が鍵です。
LINEは「日本人のインフラ」。一度来てくれたお客様と直接つながり、リピーターを囲い込む最強のチャネルです。
「地域名＋観光名所＋宿泊」などのキーワードで検索上位を狙うなら、施設発信のブログやコラムが有効です。
新規開業・改装・受賞・新サービスなどがあれば、PR TIMESなどを通じて無料or低コストで話題化が狙えます。
地方メディアや観光協会との連携も意外と効果あり。
「ホテル名」「地域名＋宿泊」など指名検索ワードで上位表示されない場合は、Google広告やSNS広告で補完するのも戦略の一つです。ただ、費用対効果を合わせるのが難しいため、スモールスタートがおすすめです。
OTAを使うなら、内部のランキング・表示順にも注力しましょう。
SNSやWebが主流でも、現地で手に取れるツール＝紙の価値は健在です。
どれだけマーケティング施策を講じても、宿泊体験そのものが魅力的でなければリピーターは増えません。
清掃・スタッフ対応・備品・導線のわかりやすさなど、“現場品質”こそが口コミを生む最大の施策です。
宿泊施設のマーケティングは、一発のバズよりも日々の導線・更新・体験価値の積み重ねが重要です。
特に地方や小規模施設ほど、「認知され、選ばれ、もう一度来てもらう」ための仕組みが未来の収益を左右します。
株式会社Archでは、宿泊施設に特化したWeb制作・SNS運用・ブランディング・マーケティング支援を一貫して行っています。
これまで1000以上の宿泊施設運営に携わったノウハウをもとに、予約が増える仕組みづくりをお手伝いします。
株式会社Arch
代表取締役 柴田敬介
1985年兵庫県生まれ。京都工芸繊維大学・造形工学科卒。建築専攻。
新卒でSMBC日興証券株式会社に入社。コンサルタントとして勤務。社内表彰を多数獲得し最年少管理職（当時）に。5年の勤務の後に起業。
2013年、株式会社XS創業。代表取締役就任。Web開発、地方創生ビジネスなどを展開。地方創生では、全国の道の駅グルメNo.1を決定するグルメグランプリを10万人規模で開催。当事業を讀賣テレビ放送株式会社に事業譲渡。
2017年、民泊事業を行う株式会社グランドゥースをAPAMAN株式会社とジョイントベンチャーにて創業。代表取締役就任。その後丸紅株式会社から出資を受け同社の持分法適用会社となる。創業3年で売上13億円、1000以上の施設を運営し、国内最大規模の民泊運営会社となる。AirbnbのBest Contributor Awardを獲得。東証への株式上場を控えていたものの、コロナウィルス蔓延に伴い事業縮小を余儀なくされる。
2023年、これまで培ってきたビジネス開発、ブランディング、Webデザイン、広告などの知見を元に、宿泊施設のブランディング、運営事業を行う当社を立ち上げ、代表取締役就任。
宿泊施設のブランディング、OTA関連施策、マーケティング、各種制作から施設運営まで幅広く対応可能です。
お気軽にお問い合わせくださいませ。
