Category: Hotel Management
Author: Shibata
Date: 2025.12.22
～1,000施設以上の運営データから導き出した、利益を残すためのロードマップ～
「毎月のOTA（宿泊予約サイト）手数料が、利益を圧迫している」 「公式サイトを作ったものの、そこからの予約はほとんど入らない」
多くの宿泊施設オーナー様が、このような悩みを抱えています。OTAは確かに強力な集客ツールですが、売上の15〜20%もの手数料を支払い続ける構造は、長期的な施設経営において大きなリスクとなり得ます。
私たち株式会社Archは、これまで1,000施設以上の宿泊施設運営・制作に携わってきました。その中で、弊社が運営コンサルティングを行うある一棟貸しヴィラにおいては、「自社予約率58%」という驚異的な数字を叩き出し、わずか1棟で「年商4,000万円」を実現しています。
なぜ、これほどの成果が出せるのか？ それは決して偶然や立地の良さだけではありません。「選ばれるためのブランディング」と「Web集客の仕組み化」を徹底的に行っているからです。
本記事では、その実績の裏側にある、高収益体質を作るためのWeb戦略の全貌を公開します。
多くの施設が「OTA頼み」から抜け出せないのには、明確な理由があります。まずは現状のWebサイトが抱える決定的な欠陥を見つめ直す必要があります。
ユーザーがOTAを使う最大の理由は「比較のしやすさ」と「予約の簡単さ」です。 一方で、多くの宿泊施設の公式サイトはどうでしょうか？知りたい情報が見つからない、スマホで見るとレイアウトが崩れている、予約画面への遷移が複雑……。これでは、せっかく訪れたユーザーも離脱し、使い慣れたOTAへと戻ってしまいます。
「ベストレート保証（公式サイト最安値）」を謳うだけでは、ユーザーを動かす動機として不十分です。 OTAのポイント還元や会員特典に対抗するには、「このサイトで予約することの安心感」や「ここでしか得られない特別な体験の予感」を、デザインと言葉で直感的に伝える必要があります。
どれだけ素晴らしいサイトを作っても、誰にも見られなければ存在しないのと同じです。 多くのサイトは「ホテル名」での指名検索でしか流入がありません。しかし、新規顧客を獲得するには、「地域名 + 高級ヴィラ」「〇〇県 サウナ付きホテル」といった、ニーズを含んだキーワードで上位表示される必要があるのです。
弊社がコンサルティングを行うヴィラで、OTA依存を脱却するために実行した具体的な施策は以下の3点です。
OTAの中では、貴社の施設も「条件検索」の結果の一つとして比較されてしまいます。 この比較競争から抜け出す唯一の方法は、「ここじゃなきゃダメだ」と思わせる圧倒的な世界観の構築です。
私たちは、写真のクオリティ、動画の演出、サイトの配色やフォントに至るまで徹底的にこだわり、ファーストビューの数秒で「ここに泊まりたい」という衝動を喚起させます。スペックではなく「体験」を売ることで、指名買いを誘発するのです。
デザインの美しさは当然として、最も重視するのは「予約完了率（CVR）」です。 「空室検索」ボタンの配置、プランの見せ方、入力フォームの簡略化など、ユーザーがストレスを感じるポイントを徹底的に排除。さらに、海外ゲストもスムーズに予約できるよう、多言語対応と予約システムのシームレスな連携を実装しました。
Webサイトを作った後の「集客」こそが、Archの真骨頂です。 私たちは難関キーワード「宿泊施設 ブランディング」で検索1位を獲得するなど、SEO（検索エンジン最適化）において確かな実績を持っています。
このノウハウを施設集客に応用し、Googleマップでの上位表示（MEO）はもちろん、これからの主流となるAI検索（AIO）においても「AIに推奨される宿」としての認識を獲得するための構造化データ対策を実施。検索エンジン、地図、そしてAI。あらゆる入り口を網羅することで、見込み客を公式サイトへと誘導し続けています。
自社予約率を58%まで引き上げたことで、本来OTAに支払うはずだった数百万円規模の手数料を削減できました。この削減分は、そのまま「純利益」となります。 浮いた利益をさらなる設備投資や顧客サービス、あるいはWeb広告費に回すことで、集客の好循環を生み出すことができるのです。
OTA経由の予約では、顧客のメールアドレスなどの詳細情報を自社の資産として活用しにくい側面があります。 自社予約比率を高めることは、「顧客リスト」という資産を積み上げることと同義です。直接繋がった顧客に対し、季節ごとのご案内や限定プランをダイレクトに届けることで、広告費をかけずにリピーターを獲得し続ける経営体質へと変革しました。
Webサイトは、ただ綺麗に作って終わりではありません。それは経営課題を解決し、利益を生み出し続ける「資産」であるべきです。
1,000施設以上の運営データと、現場で磨き上げられた「売れる仕組み」を持つArchだからこそ、机上の空論ではない、貴社の利益に直結するご提案が可能です。
「今の公式サイトに不満がある」「もっと利益率を高めたい」とお考えのオーナー様。 まずは貴社の現状における「自社予約比率」のポテンシャルを診断してみませんか？ぜひお気軽にご相談ください。
株式会社Arch
代表取締役 柴田敬介
1985年兵庫県生まれ。京都工芸繊維大学・造形工学科卒。建築専攻。
新卒でSMBC日興証券株式会社に入社。コンサルタントとして勤務。社内表彰を多数獲得し最年少管理職（当時）に。5年の勤務の後に起業。
2013年、株式会社XS創業。代表取締役就任。Web開発、地方創生ビジネスなどを展開。地方創生では、全国の道の駅グルメNo.1を決定するグルメグランプリを10万人規模で開催。当事業を讀賣テレビ放送株式会社に事業譲渡。
2017年、民泊事業を行う株式会社グランドゥースをAPAMAN株式会社とジョイントベンチャーにて創業。代表取締役就任。その後丸紅株式会社から出資を受け同社の持分法適用会社となる。創業3年で売上13億円、1000以上の施設を運営し、国内最大規模の民泊運営会社となる。AirbnbのBest Contributor Awardを獲得。東証への株式上場を控えていたものの、コロナウィルス蔓延に伴い事業縮小を余儀なくされる。
2023年、これまで培ってきたビジネス開発、ブランディング、Webデザイン、広告などの知見を元に、宿泊施設のブランディング、運営事業を行う当社を立ち上げ、代表取締役就任。
宿泊施設のブランディング、OTA関連施策、マーケティング、各種制作から施設運営まで幅広く対応可能です。
お気軽にお問い合わせくださいませ。
